信頼できるリフォーム業者の選び方

 

家などの不動産が古くなってしまった場合や、生活する上で何か問題が出てきた際に、家を建て直すというのは簡単な事ではありません。そこで、快適に生活するためや不動産としての価値を上げるために、建て直すよりも期間が短く費用も安く抑えられるリフォームを選ぶ人が多く、リフォーム業者もたくさん存在します。

 

たくさんあるリフォーム業者の中から信頼できる業者を選ぶ方法には決まりはありません。リフォームをはじめ、建築業界では下請けや孫請けを利用する事も多く、リフォームの質も費用もそれらが大きく関係することになるためです。

 

リフォームを行う際に関わってくる業者とその構造や、どのような基準で信頼できる業者を選べばいいのか、そのポイントを5つにまとめて紹介します

 

リフォーム会社の選択候補

リフォーム業者の中には、リフォーム専門の業者をはじめ、住宅メーカーなどが業務の一環としてリフォームも扱っている場合や不動産業界以外の異業種でもリフォームを扱っている場合があります。その中には施工は自社ではしないという業者も少なくありません。

 

不動産業界以外の異業種の業者がリフォームを扱うのは不思議にも思えますが、リフォームの施工ができる下請け業者を手配できる場合、条件がクリアできれば不動産業界以外でもリフォームの受注だけをすることが可能です。リフォームを取り扱う会社には様々な種類があり、それぞれ特徴があります。

 

  1. まず一つ目は住宅メーカーで、主に新築住宅の建築や販売を行いますが、系列会社でリフォームを請け負っているというパターンがあります。系列会社であっても、親会社の看板を背負う事で顧客にとっては安心感がありますが、家の構造を知っていてリフォームが容易になるという利点から親会社が建てた家だけが対象となっている場合もあります。
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  3. 二つ目は工務店で、工務店は建設業として万能であり、新築住宅からリフォームまで幅広く扱っています。依頼内容に合わせて自社で設計や施工を行うケースもあれば、設計は他の設計事務所が、施工は下請けを統括する元請という立場になるケースもあり、様々な形態があるというのが特徴です。住宅・建材・設備メーカーからの受注に対応する事も多く、メーカーに依頼しても施工が工務店やその下請けになる事も少なくありません。
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  5. 三つ目は設計事務所です。顧客の依頼で図面を引いたりデザインをするという仕事が主な内容となり、リフォームにおいても建築士の好みがよく表れ、デザイン性の高いリフォームが可能となります。しかし、設計事務所であれば必ずデザイン性重視とは限りません。また、純粋な設計事務所では施工をすることはなく、リフォームを受注するという立場になりますが、建築士には工事管理業務があるため、図面通りに施工が行われているか確認する役割があります。
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  7. 四つ目はリフォーム会社です。リフォーム会社の中には自社では施工せずに下請けにすべて丸投げするような会社もあり、施工管理が不十分で問題になったことがあります。特に飛び込み営業によるリフォーム被害は深刻で、悪徳業者は減っていますが、注意が必要です。
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  9. 五つ目は専門工事業者で、工務店の下請けとしてかかわる事が多く、専門工事のプロであるため工事のコストも抑えられます。
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  11. 六つ目はフランチャイズで、建材・設備メーカーが施工業者を全国的にフランチャイズ化しているケースです。建材や設備も確かな物であり、フランチャイズ化する事で一定品質が保たれています。
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  13. 七つ目は不動産業界以外で、家電量販店や小売業、ホームセンター、家具販売、ネット業界などが参入しており、受注をとって下請けに流すという事業形態です。

 

施工する業者は一社ではない

不動産業界において、新築で住宅を建築する場合においても、家の一部をリフォームする場合においても、契約を結ぶのは一社です。しかし、その一社がすべての施工をするという事は建築業界においてほとんどなく、施工をするのは一部、もしくはそのすべてが下請けによるものとなる事がほとんどです。

 

屋根とトイレのリフォームを依頼する場合で例えると、契約した業者から屋根の工事をする業者とトイレの工事をする業者の2社を下請けに使うというはよくある事です。契約した業者が屋根かトイレのどちらかを自社で施工できるなら、その片方だけが下請けの工事となる場合もあります。パターンとしては、3つのパターンがあります。

 

1つ目のパターンは屋根もトイレも自社で施工するパターンで、2つ目のパターンは屋根かトイレのどちらかを自社で施工し残りの片方を下請けに施工させるパターン、3つ目は屋根もトイレも下請けに施工させるというパターンです。

 

しかし、自社で施工できる技術を持つ職人を常時雇用するとなると、経営的に大きなリスクを負う事になるため、全て自社で施工するというケースはあまり多くありません。

 

建設業界において施工できるというのは、その会社が自社で施工できるという意味と、求められる工事の下請けを使えるという意味があります。そのため、例えば屋根を扱う業者であれば2つ目のパターンで、異業種からの参入の場合でも3つ目のパターンで施工することが可能となります。また、下請けをした会社が孫請けを使うというパターンも考えられます。

 

このように、建設業界の構造は施工をする大多数の下請けや孫請けの上に、営業や受注、設計を行う元請けがあるという階層構造となっているため、契約をするのは、元請けにあたるリフォーム会社という事になります。

 

リフォーム業者を選ぶにあたって、よく名前を聞く大手の会社なら信頼できると考える人も多いかもしれませんが、実際は施工をするのは大手ではなく下請けや孫請けとなるので、企業規模はあまり関係ありません。そのため、大手かどうかというよりも、質の高い仕事ができる下請けを滞りなく手配できる業者を選ぶというのが良い選び方です。

 

しかし、一般的にどのリフォーム業者もどの工事にどの下請けを使うのかというのを施主に伝えることはありませんし、施主としても大切なのは工事の仕上がりであって工事をする業者ではないため下請けを気にして契約するということもあまりありません。つまり、リフォーム業者は施主の希望に合わせた工事ができるように工事を監督してくれればそれで良いのです。しかし、それは大きな企業であれば信頼できるとは限らないため、注意しなければなりません。

 

業者選定で重要になるもの

信頼できるリフォームの業者を選ぶ際に、選び方として重要なポイントがいくつかあります。受注しかしないリフォーム業者は自分では工事を行わず下請けを使うため、下請けにアテがある限りはどんな工事でもできると主張してきます。ひどい業者の場合は下請けのアテがなくても話を進めて、後から該当の工事の下請けを使える別の業者にマージンを取って丸投げしてしまうという事さえあります。

 

そのため、信頼できる業者の選び方として重要なのは、希望するリフォーム内容の工事において工事実績があるかどうかという点です。特定の分野のリフォームを何度も施工した実績がある業者にはそのノウハウが蓄積されているはずです。下請けを使うとしても、その分野を得意とする下請けを知っているはずです。

 

経験や実績があることで、リフォームプランの提案も柔軟で幅が広くなり、様々なパターンの施工を経験していると対応力も向上していきます。なぜ建設業界が専門家・細分化されていて下請けが存在するのかという事を考えると、それぞれの業者が得意分野を持っているのが自然だと考えられますし、何でもできると謳っているリフォーム業者も、下請けありきだと言えます。また、選ぼうとしていう業者に自分が希望するリフォーム内容の工事実績があるかどうかを確認するためには、自分が希望するリフォームがどういうものなのかが明確でなければなりません。

 

そうは言っても、どんな会社にどのような工事実績があるかを自分で調べるのは難しいという人も多いはずです。そういった場合に地元の工務店が事情通で、頼りになります。地元にある中小の工務店は、元請になる事もありますし、下請けになる事もあるという存在で、その地域の建設業界の事に対して顔が広く、色々なうわさが耳に入ってきているはずです。

 

また、過去に一緒に仕事をしたことがある元請の管理能力や、下請けや孫請けの施工技術に関しても知っていることが多いはずです。希望するリフォームの内容によっては、その分野の工事を得意としている業者を紹介してくれるかもしれませんし、自ら受注してくれる可能性も十分考えられます。

 

建設業は信用と信頼で成り立っている業種であり、その中で地域の中小規模の工務店は縦にも横にもつながってる存在であるため、地域の事情をよく知らない新規参入の業者の営業トークに比べて何杯も信頼できると言えるでしょう。

 

問題は、そのような信頼できる地域の中小規模の工務店を知っているかどうかという点ですが、これまでそういった工務店との付き合いがないという場合でも、人から紹介してもらったり、電話帳やインターネット、メディアなどを使って調べるなど、その方法は色々あるはずです。

 

デザインにこだわるのなら

せっかくリフォームするのだからデザインにこだわりたいと言う人も少なくありません。デザインに関しては、その人の好みがすべてであるため、自分の理想にあう事例が見つかるまで、できるだけたくさんの事例を目にしておくことが大切となります。専門誌やカタログ、ネットによる検索など、アプローチ方法はたくさんあるため、自分が探しやすい方法でなるべくたくさん見ていくのが良いでしょう。

 

しかし、せっかくこだわった理想のデザインでも、完成してみるとイメージと違っていたという事は少なくありません。また、工事の前に図面で確認することはできますが、素人には図面を見ても完成のイメージがまったくわかないというのはよくある事です。

 

そこで、パースと言われる完成予想図をプランや見積もりと一緒に提示してもらうという方法があります。パースは、最近では3Dで作成されることが多く、それほど手間がかかることでもないため、多くの業者がパースを提供しています。

 

いくら金額を安く抑えることができたとしても、希望に副わないデザインでは不満や後悔が残ってしまう事を考えると、業者の選び方における一つの条件として、パースの提供を含めるというのも一つのポイントです。

 

デザイン重視の場合は設計事務所というイメージを持っている人も多いですが、一口に設計事務所と言っても、全ての設計事務所がデザイン主体の設計をしているとは限りません。設計事務所にも色々な種類があり、いわゆる意匠系と呼ばれる設計事務所はデザイン性に優れていますが、構造系や設備系と呼ばれる設計事務所もあり、その区別は一般の人には困難です。

 

また、そもそも建築士がデザイナーであるとは限りませんし、建築士の資格の中にデザイナー部門などがあるわけでもないため、設計事務所のイメージはよく誤解されています。住宅メーカーや大きな工務店にも建築士はいるものですし、業務提携のようにして施工業者と設計事務所が密接につながっているというのも珍しいことではありません。

 

それでも、設計の自由度が高い方はどちらなのかと言うと、しがらみの少ない設計事務所の建築士の方であるのは明確です。しかし、注文住宅や、広範囲で大掛かりなリフォームであればともかく、例えば1畳ほどの広さのトイレのリフォームなどの小規模なリフォームの場合に設計事務所に依頼しても、その力を活かしきれないというのも事実です。

 

そのため、デザイン重視で業者を選ぶ場合の理想の選び方は、業者を最初から絞ってしまうのではなく、なるべくたくさんの事例を確認して自分の好みのデザインを参考にし、パースによって視覚化された提案を確認した上で選ぶという方法です。

 

リフォーム業者を費用で選ぶ場合

リフォーム業者を選ぶときに、気にせずにはいられないのが予算や見積もりの金額です。しかし、予算や見積もりを重視した選び方では失敗してしまうリスクが非常に高く、安くて良いリフォームと言うのはなかなかないものです。

 

複数のリフォーム業者に見積もりを依頼する場合には、極端ではありますが、最も安い見積もりと最も高い見積もりは無条件で除外するくらいの覚悟が必要となります。それくらいしなければ、高い見積もりでは良い工事を期待してしまい、安い見積もりでは得をするという期待をしてしまうからであり、極端に安い見積もりや高い見積もりは、どちらにしても期待とのギャップが潜んでいる可能性があるからです。

 

複数の業者の見積もりを比較する際の注意点としては、相見積もりで比較する場合においては同じ工事の見積もりで比較するという点です。施工する業者によって、使用する建材や設備はことなる場合もあるため、全く同じ工事の見積もりと言うのは難しいかもしれませんが、比較するのであればなるべく同じ工事条件にして比較するのが理想的です。

 

また、どの業者の見積もりも同じ書式という事はなく、それぞれの書式で出されるのが一般的なため、違う書式での見積もり比較も考えておかなければなりません。

 

例えば、A社は工事一式として、B社は単位面積の単価に人件費を含めるとして、C社は単位面積の材料費と人件費を分けるとします。これらがすべて同じ金額の見積もりであれば、A社は何がいくらなのかという内訳が分からず、B社は材料費と人件費の比率が分からず、最も分かりやすいのは内訳が明確なC社という事になります。見積もりが分かりやすければ良い業者というわけではありませんが、明朗会計なのは確かだと言えます。

 

費用については、すでに解説してあるように階層構造になっていることが大きく左右する場合があります。元請、下請け、孫請け等ありますが、その最下層である施工業者以外はマージンを取ることになり、そのマージンの積み重ねによってリフォームの費用が高額になる事があります。

 

こうした構造は建設業界特有というわけではなく、一つの商品が製造業者から卸問屋、小売業者、消費者へと流通していく過程でマージンによって高くなっていくのと同じです。したがって、同じ建材や設備を使用し、材料費は変わらないのに見積もりが高いという場合は、マージンによるものか、過剰に利益を上乗せしている可能性があります。反対に安すぎる場合には自社施工の可能性もありますが、アフターサービスや保証が不十分であったり手抜き工事になる可能性があり、注意が必要となります。

 

費用に関しては、大手の方が高くなる傾向があります。大手は多額の広告費をかけ、ショールームや営業所を全国に設け、営業担当を配置することが多く、下請けや孫請けを使用することが多く、マージンが発生するため高くなる傾向があります。

 

信頼性を重視するなら

リフォームは安い工事ではありませんし、家の不動産としての価値を左右する重要なものです。そんなリフォームをする場合には、依頼する業者が信頼できる業者かどうかはとても重要です。

 

これまでにも開設してきたように、実際に工事をするのは依頼した業者ではない場合も多いですが、依頼した業者が監督して施主の希望が叶う工事を実現するのが通常です。業者の信頼性を見る一つの方法として先に工事実績を確認する事を紹介しましたが、それ以外にも業界団体への加盟状況、工事に対する保証制度のあり方なども参考になります。

 

リフォーム会社が加入する業界団体はたくさんあり、日本住宅産業リフォーム協会や、日本木造住宅耐震補強事業者共同組合、ベターライフリフォーム協会、良質リフォームの会など、様々です。

 

しかしそれらに加盟していないからといって、そのリフォーム業者は信頼できないとか、資質や施工能力が疑わしいという事ではありませんが、消費者の心理としては、こうした団体に加入していることは信頼につながる安心材料になります。

 

様々な団体がありますが、どの団体もリフォーム業界の発展のためであったり、消費者の信頼性を向上させるために立ち上げているものであるため、こうした団体に加盟しているかどうかを確認する事は悪徳業者を排除するという意味では重要であると言えます。

 

リフォームにおいて信頼性の要素の一つとして保証やアフターサービスがあり、たくさんの業者がありますがリフォームに対する保証については3つのパターンに分けられます

 

保証やアフターサービスがないパターン

一見問題以外のようにも思えますが、保証やアフターサービスがなくても民法上の瑕疵担保責任という欠陥に対する責任はあるため、損害賠償請求は可能となります。保証やアフターサービスがない分工事費は安くなることが多いため、それでもいいと割り切れる場合は選択肢の一つになります。

 

独自の保証やアフターサービスがあるというパターン

独自であるため、業者によってその内容は異なり、一般的な年数保証から、施工業者の倒産などがあっても工事を完成させることを保証する完成保証などもあります。また、年数保証だけでなく、定期点検などのアフターサービスを提供しているところも多く、経営基盤が確かな場合は独自サービスでも支障はありません。

 

リフォーム瑕疵保険に加入しているというパターン

リフォーム瑕疵保険とは国土交通大臣によって指定されている保険法人にリフォーム業者が加入する保険です。この保険のメリットは、瑕疵の補修費用に保険金が使用できる事や、工事完了時に第三者検査員による検査が行われることです。検査員が第三者であるため、当事者である業者による確認よりも信頼性があります。

 

大手と地域密着店

さらに、リフォーム業者の選び方において、大手かその土地の地域密着店かというところもポイントの一つとなります。大手のリフォーム会社や住宅メーカーのリフォーム専門部門やリフォーム専門子会社は知名度が高いため、消費者の心理からするとそういった大手やメーカーに寄せる信頼度はとても高いと言えます。それゆえに、金額が多少高くついても大手に任せたいという心理が働くのも不思議な事ではありません。反対に、その土地の地域密着店の場合は大手のように高額な広告費をかけることも難しく、営業範囲としても大手に比べて狭くなってしまいます。

 

また、良い評判が広がるとしてもその土地や地域で広まるだけであるため、社会的な信頼度としてはどうしても大手の方に軍配が上がることになります。また、その土地の地域密着店には施工技術や施工品質に自信を持っている業者が多いものですが、デザインや設計の面においては、独立した専門の部署を持っている大手の方が優位に立っているとも言われています。

 

しかし、これまで何度も解説してきたように、大手の業者の多くは自社で施工をすることはなく、その土地や地域の下請け業者に施工を依頼することが多いため、建築業界において結局のところ施工をするのは同じ業者というケースは珍しいことではありません。ですから、大手だからといったイメージや先入観は捨てて、営業担当者の対応や、提案されるプランの内容、工事後の保証やアフターサービスなどがどうなっているのかをしっかり確認し、公平に比較することが大切なポイントです。

 

その土地の地域密着店にも良い点はたくさんあります。業者と顧客の距離が、物理的にはもちろん、心理的にも近いという事や、自社で施工した物件は施工後も自社で管理や点検を行ったりして面倒を見るのが当然であるという、信用商売の原理原則を貫いている店が多い傾向にある事です。施工に関してや、施工後に何か不具合などがあった際にも、迅速に対応してくれるのは間違いなくその土地の地域密着店の方です。

 

大手の場合は、まずは営業担当者が確認に来て、そこで確認した結果を元に後日施工担当者などが対応するといった形になりますが、その土地の地域密着店の場合は最初から職人が見に来てくれると言った素早い対応が可能です。

 

また、その土地の地域密着店の場合、小規模な補修や施工であれば、担当者の裁量で直してくれたり、お金もかからずになかったことにしてくれるというケースも少なくありません。一方、大手の場合はそれが許されることはほとんどなく、小さな補修や施工であっても、確認に来た営業担当が直すことができないので、報告して下請けを手配し、後日補修や施工をするという形になり、保証やアフターサービスに含まれない場合は料金も間違いなく発生することになります。

 

まとめ

不動産としての価値を高めるためや快適に生活するためにリフォームを行う際、リフォーム業者の選び方においては、何を重視するかというポイントが、デザイン性であったり、施工内容や施工品質、コストパフォーマンス等、個人によって異なるため自分の理想とするリフォームを実現するためにはどの業者がベストなのかというのは難しいところであり、下請けや孫請けが施工をする場合に元請がどの下請けや孫請けを使用すると言ったことまで説明しない事が多いため、どんな業者が施工をするかは分からない事も多く、運次第となってしまう部分もあります。

 

それでも一つはっきりしているのは、安さを重視して業者を選ぶという選び方では失敗する可能性が高いという事です。スーパーなどで日用品を買うのとは違って、リフォームはこれから何年何十年と暮らしていく大切な場所である家という不動産を直すための工事であるため、安物買いは失敗するリスクが高く、避けるべきだと言うことができます。

 

多くの消費者は、工事に関して何も知識を持たない事がほとんどで、工事の範囲と工事の内容について納得できるまで説明してもらう事が大切で、金額に関係なく、細部まで丁寧に対応してくれる業者を選ぶと言うのが良い選び方だと言えるでしょう。

 

また、大手の業者が安心できるとするならば、それは企業イメージを損なうような雑な工事はしないだろうと考える消費者側の希望的観測でしかないという事になり、それはまだ記憶にも新しい事例を始め、過去には、誰もが信頼してしまうような大手企業や資格があり実績がある建築士でさえも耐震偽装工事を行っていたという事件もあったことから分かる通りです。

 

デザイン性や予算といった要素もリフォーム業者の選び方の要素において大切な部分ではありますが、業者が信頼できるかどうかといったところや、施工後の保証やアフターサービスなども考慮した長期的な目線で捉えることも大切で、相見積もりはより安い業者を選ぶためのものではないという認識を持つことが大切です。

 

リフォームは元請けと下請け、孫請けなどの会社が縦につながることで成り立っているケースが多く、そのために手数料であるマージンでリフォームの費用が高くなっているという場合には、高額な費用は工事の質や材料の質に還元されることはありません。

 

そこで、より良い内容のリフォームをより安く請け負ってくれる業者の選び方としては、工事内容を含めて比較することが大切であり、その土地や地域に対応している業者の中で比較が可能で、比較に当たってリフォーム内容の希望を細かく伝えることもできる、一括無料見積もりのサイトを利用するのも便利でおすすめです。